文部科学省が全国の通常の学級に所属する児童生徒について、担任に調査した報告が平成２４年に発表されました。報告では約6.5％の児童・生徒について「学習面または行動面で著しい困難を示す」とされています。この数字は、１クラスの児童生徒が３０人とした場合に、担任が「著しく」気になる生徒がクラスに１～２人程度いるということです。ことばの裏をとると「著しく」ではない気になる児童生徒が、さらに存在していることが考えられます。
現代では障害の早期発見・早期療育がすすめられており、早ければ出生前にて、ある一部の障がいについての診断が下されることがあります。しかしながら、それらは医学的に「明らかに」障がいがあると判断される場合です。幼少時の比較的おおらかな環境の元では大きな困り感が目立たないお子さんが、小学校に入ってから年々難しくなる学習についていけなくなったり、周囲の子とのコミュニケーションが高度になるに従ってトラブルが多くなったりして目立ってくることもあるのです。
中には早期に専門的な関わりが必要なお子さんもいるため、注意が必要です。